デジタルトランスフォーメーション
基礎と推進力を学ぶ
DX推進アドバイザー
認定試験
一般財団法人 全日本情報学習振興協会 主催
DXは企業の使命！
企業が取り組むアプローチとは？
日本の企業におけるDXの現在地及び課題を学ぶ
デジタルトランスフォーメーション
基礎と推進力を学ぶ
DX推進アドバイザー
認定試験
一般財団法人 全日本情報学習振興協会 主催
DXは企業の使命！
企業が取り組むアプローチとは？
日本の企業におけるDXの現在地及び課題を学ぶ
DX推進アドバイザーとは
経産省による最初のDXレポートが発表された2018年9月あたりから、経営者もDXの重要性をある程度認識し始め、DXが叫ばれて久しいですが、本質的なDXの定義や意味を理解しないままIT活用だけに陥るケースもまだ多いようです。
このことから、現在の日本企業には、デジタルに強い専門家と、デジタルを使って変革するトランスフォーメーションを推進していく
これらの知識を身に付けた人材、DX推進アドバイザーが必要です。
「DX推進アドバイザー」は、「DXの現状」を知り、「企業やビジネスを変えるためのDXの技術」と「DXを推進するにはどのような人材と方法論が必要となるか」を、DX実現に向けて議論したりアドバイスできるDXのスペシャリストです。
試験概要
| 問題数 |
計：100問 |
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| 制限時間 |
90分 |
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| 合格基準 |
第1課題、第2課題、第3課題 各70％以上 ただし、問題の難易度により調整し、正答率70％以下でも合格とする場合があります。 |
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| 受験形式 |
3種類の受験形式から選択できます。 会場受験 全国の試験会場でマークシ―トに回答する形式 CBT受験 お住まいからお近くの試験会場で開催しています。 場所についてはこちらから参照ください。 ※席数に限りがありますので、お早目にお申し込みください。 オンラインIBT受験 360度全周Webカメラを設置して自分のパソコンで実施する形式 |
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| 受験料 |
一般：11,000円（税込） 学割：8,800円（税込） その他各種割引あり |
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| 合格者特典 |
合格者には合格証書と、写真入りの合格カードが付与されます。また、名刺などに合格ロゴを印刷して資格の保持をアピールできます。 |
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第14回
DX推進アドバイザー 認定試験
お申込みはこちらから
第14回 開催日時 | 令和6年 12月15日（日） ※一部、CBT試験会場は試験日時が異なります |
申込締切日 | 令和6年 11月7日（木）迄 |
＜試験を単体で申込みしたい方＞
ご自身に合った受験形式を選択してください
会場、オンラインIBTで試験を受けたい方
主要都市11か所の試験会場で、マークシートに回答する形式です。会場についてはこちらから参照ください。
また、360度全周Webカメラを設置して自分のパソコンで実施する形式です。自宅や会社でも、どこからでも受験できます。
＜割引を適用したい方＞
セット割引でお得に受験・学習を
試験+SMART合格講座を同時申込み
試験とSMART合格講座を同時申込みで割引購入できます。
受験料：11,000円
SMART合格講座：14,300円(▼3,300円OFF!)
11,000円(受験料)＋14,300円
＝25,300円(税込)
お申込みに関する注意事項
全日本情報学習振興協会 資格者部会のサイトはこちら
受験票に本人の写真を貼っていないと受験できません。
オンラインIBT試験とは
当協会ではオンライン・ライブ検定システムによる試験を開催しています。
貸出しする360度全周Webカメラを設置していただき、ご自身のパソコンで試験を受けていただきます。
360度全周Webカメラでは不正行為の監視を行っていますので、自宅や会社など自由な場所（できるだけ静かな場所、他の人と接触しない場所）で受験していただくことが可能です。
試験に関する補足情報
参考書籍
DX推進アドバイザー認定試験 公式精選問題集
発行 マイナビ出版
編集 全日本情報学習振興協会 編集部
A5判 146ページ
ISBN:978-4839987053
1,980円（税込）
今すぐ知りたい DXの基礎
発行 日経BPマーケティング
著者 日経クロステック編集
1,980円（税込）
図解 コレ1枚でわかる 最新ITトレンド
発行 技術評論社
著者 斎藤昌義
2,068円（税込）
参考資料
2022年８月末の世帯及び企業における情報通信サービスの利用状況等についての調査です。テレワークの導入状況、クラウドサービスの利用状況など企業におけるDXの現状を知るうえで参考になります。
これまでのDXレポートの内容を踏まえて、DXをさらに推進するため、デジタル産業の変革に向けた具体的な方向性やアクションについて提示されています。
「DX白書2021」の続刊として、「DX白書2023」がIPAより公開されました。同書から、DXの現況として注目される部分を抜粋した資料です。
DX投資促進税制の適用期限が、要件を見直した上で２年間延長されました。
2023年4月より、「レベル４」に相当する自動運転（特定自動運行）の許可制度が開始されました。
最終３ページの「まとめ」では、我が国企業全体としてはDXに向けた取組が加速してきている旨が記されています。
「DX推進ガイドライン」は「デジタルガバナンス・コード」と統合され、「デジタルガバナンス・コード2.0」として公表されました。
「企業価値の向上につながるDXを推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業」が選定されています。
デジタル変革後の産業の姿やその中での企業の姿、そして企業の変革を加速するための課題や政策の方向性について記されています。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）
デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会
デジタルトランスフォーメーションの加速に向けた研究会
「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割の在り方に関する調査」
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）